【2026年最新】日本のポッドキャスト利用率は18.2%|年代別・性別リスナーデータまとめ

「ポッドキャストって、日本で本当に聴かれているの?」——企業がPodcast参入を検討するとき、最初に確認すべきはデータです。この記事では、国内最大規模の調査であるオトナル×朝日新聞社「ポッドキャスト国内利用実態調査」(第6回・2026年2月発表、15〜69歳の男女10,000人対象)を中心に、日本のポッドキャスト利用動向を整理します。

日本のポッドキャスト利用率は18.2%。5年連続で成長中

月1回以上ポッドキャストを聴く「月間アクティブユーザー」の割合は、2025年12月時点で18.2%。調査開始時の2020年(14.2%)から5年連続で拡大しています。

• 2020年:14.2%
• 2022年:15.7%(国内ユーザー推計1,680万人)
• 2024年:17.2%
• 2025年:18.2%

「一部の音声好きのメディア」だった時代は終わり、およそ5〜6人に1人が聴く規模まで拡大しています。

年代別:15〜19歳は40.5%、まもなく「2人に1人」の時代へ

最も象徴的なのは若年層です。15〜19歳の利用率は40.5%と初めて4割を超え、前年から6.5ポイントの大幅増。15〜29歳に限定した比較では、ポッドキャストの利用率はTVer・TikTok・Amazon Prime Video・Netflixを上回るという結果が出ています(31メディア中6位)。

Z世代へのリーチ手段としてポッドキャストは、すでに動画配信サービスと同等以上の存在感を持っています。

性別:男性がやや多いが、女性向けジャンルが拡大中

2022年の同調査では、ポッドキャストユーザーの男性比率は57.8%とやや男性が多く、年代では15〜39歳がユーザーの過半数(56.8%)を占めていました。一方、近年はお笑い・雑談・ライフスタイル系を中心に女性リスナーの支持が厚い番組が増えており(詳しくは人気ジャンルの記事で解説)、リスナー構成は男女ともに広がる傾向にあります。

聴取頻度:週3回以上聴く「ヘビーユーザー」が約4割

利用率だけでなく「どれだけ深く聴かれているか」も重要です。第6回調査では、週3回以上聴取するユーザーが全体の約4割。15〜19歳に限ると52.3%と、2人に1人が高頻度リスナーです。また、定期的に2〜5番組を聴くユーザーは前年から5.6ポイント増加しています。

これは広告インプレッションとは質の異なる、習慣として組み込まれた接触です。番組を持つ企業にとっては、毎週定期的にブランドと接触してくれるオーディエンスを意味します。

利用プラットフォーム:最多はYouTube(37.3%)

「ポッドキャスト=音声アプリ」というイメージは、もう古いかもしれません。第6回調査で最も使われている聴取プラットフォームはYouTube(37.3%)で、Spotify、radikoが続きます。YouTubeは20〜30代の利用が多く、Spotifyは15〜19歳での利用割合が高い傾向があります。

つまり日本のポッドキャスト聴取の主戦場は、すでに映像つきのビデオPodcastに移りつつあるということです。音声のみで配信する場合、最大の接点であるYouTubeの検索・レコメンド流入を取りこぼすことになります。

ビジネス層へのリーチ:決裁権者・高所得層にも届く

第5回調査の関連データでは、朝日新聞ポッドキャストのユーザーのうち約2割が企業の決裁権者、約4分の1が年収700万円以上という結果も出ています。BtoBマーケティングや採用広報の文脈でも、ポッドキャストは「届けたい層に届くメディア」であることがわかります。

企業にとっての示唆

1. Z世代リーチの主要チャネルになった — 若年層採用・若年層マーケティングなら、検討しない理由がない水準です。
2. 聴取の主戦場はYouTube=ビデオPodcast — 新規参入なら映像つきが合理的です。ビデオポッドキャストとはも参照してください。
3. 市場はまだ「先行者が取れる」段階 — 利用者は増え続けている一方、国内の企業発番組はまだ少なく、ジャンルによっては競合がほぼいません。

出典:オトナル・朝日新聞社「第6回ポッドキャスト国内利用実態調査」(2026年2月発表、2025年12月実施、15〜69歳男女10,000人)、同第5回(2025年2月発表)、同2022年調査。数値は各回の公表資料にもとづきます。